ETFを利用したアクティブ投資と信用取引

アクティブ投資は、比較的短期の売買によって、パッシブ投資が前提としている市場成長に勝つことを目的とする投資です。

ETFは個別株式と同様に取引できるうえに、1つの銘柄で多くの銘柄に分散投資することが可能になります。

原理は「できるだけ安く買ってできるだけ高く売る」に尽きますが、売買回数が増えれば、それだけ手数料コストがかさむため、買った時と比べて、かなり高い値がついたところで売る必要があります。





信用取引



信用取引を利用すれば、自己資金以外のお金を使って投資倍率を上げる「レバレッジ効果」を活用することや、ショート（空売り）から入る、つまり「できるだけ高く売ってできるだけ安く買い戻す」といった手法も使えます。

一部のネット証券では、「30万円の委託保証金を入れれば100万円まで投資可能」といった条件になっており、約3倍のレバレッジをかけたり、100万円分まで株券（ETF含む）を借りてショートしたりすることができます。

ただし、借りた資金と利息、それにショートの場合は借りた株券を3カ月以内に返却しなければならない、3カ月を超えると追証（おいしょう、追加の保証金）を差し入れなければならない、そのほかに信用取引手数料もかかる、などのルールをあらかじめ確認しておくことが必要です。

信用取引を利用するだけでリスクが増大することをくれぐれも認識し、失敗した時に支払いをしても、保全したい資産を取り崩さないで済む程度の金額に抑えておく必要があるでしょう。



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分散投資

いろいろな分散投資
さまざまな分散投資を中長期に行うことにより、リスクのある商品も安定した収益が期待できます。
まずは、日本円だけの資産運用から外貨建債券運用に一歩踏み出してみませんか。

資産の分散
預貯金・国内株式・国内債券・海外株式・海外債券・不動産投資信託など値動きの異なる複数の資産に投資。
これらの資産の配分を決めることを「アセット・アロケーション」といいます。

期間の分散
「安く買って高く売る」ことが収益を得る基本ですが、いつの時点が本当に安いのか高いのかを判断することは専門家でも難しいものです。
なので、資金を一括投資するのではなく、期間を分散させて投資。
例えば、毎月、決めた額を投資していくことを「ドルコスト平均法」といいます。

通貨の分散
外貨建て資産にも投資することで、単一通貨に投資することなく複数の通貨に分散投資することができます。

金融機関の分散
金融機関の破綻リスクに備えるため、複数の金融機関に資金を分散させます。
主に預金はペイオフの対象ですが、1,000万円までしか保証されませんので注意が必要です。

米国株式市場

米国株式市場は世界一の時価総額で、株式市場の中心であり、米国株式市場の動向が世界の株式市場に大きな影響を与えています。
米国の証券取引所は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）、ナスダック（NASDAQ）などが有名です。

ニューヨーク証券取引所（NYSE）
アメリカを代表する証券取引所で、1817年に設立されました。
コカコーラ、マクドナルド、ボーイイング、プロクター＆ギャンブル、ジョンソンエンドジョンソン、IBM、ゼネラルエレクトリック、ファイザー、デュポンなどアメリカを代表する伝統ある大企業が数多く上場しています。
世界一上場審査が厳しいとされ、上場企業数は約2,800社で、そのうち外国企業は約460社が上場しています。

ナスダック（NASDAQ）
世界最大の新興企業向け株式市場です。
マイクロソフト、グーグル、アップル、インテルなどがナスダックを代表する企業になります。

上場投資信託ETF

ETFには、主な取引手数料として、売買手数料と信託報酬がかかりますが、信託報酬については、ETFは0.23～1.0％程度と通常の投資信託より安いものが多いのも、大きな特徴のひとつです。
ETFは証券取引所に上場されているため、株式と同じように、市場が開いている時間はリアルタイムの価格で売買が可能です。
株式投資と同じように、売買価格が指定できる指値で注文することも可能です。
取引をする際は株式取引と同様の売買委託手数料がかかります。

景気循環

景気循環とは、ある国あるいは世界の経済が好況から不況に移行し、再び好況にもどるまでの期間のことをいいます。
周期は一定していませんが、定期的に繰り返されています。
循環の期間は予測できず、数ヶ月または数年に及ぶこともあります。
この循環は、インフレ、通貨供給量、国内外の政治情勢、自然事象などの、さまざまな要因の影響を受けます。
先進諸国では、景気の激しい変動を避けるために、中央銀行が金利と通貨供給量を調整する権限をもち、循環の上下変動を緩和しています。